有利な転職・資格で年収アップ！

カテゴリー：職種の説明の最近のブログ記事

調理師とは

飲食店や公共の施設で調理をするのが調理師。
調理師は国家資格であり、厚生労働省が指定する施設を卒業するか、飲食店、病院、学校などで２年以上の実務を積んだのち、実務と筆記試験を受けて調理師となる。
ふぐを扱うにはさらに別の試験に合格しなければならない。
飲食店では食品衛生責任者を置くことが義務付けられているので、調理師の資格を持っていると高齢でも転職に有利である。
資格手当てがつくこともある。
調理師は学歴に左右されず、活躍する場所は多岐にわたる。

試験は各都道府県の衛生主管課が行う。
試験内容は衛生法規、食文化概論、栄養学、公衆衛生学、食品学、食品衛生学、調理理論の７つの科目があり、全て４択となっている。
合格定員は定められておらず、約６０％以上の点数を取れば合格できるが一科目でもそれを下回ると合格できない。　

Posted by news | 2010年7月21日 01:15 | パーマリンク

インテリアコーディネーターとは

インテリアコーディネーターとは家具の配置、選別を行い快適な住環境を作るスペシャリスト。
お客様のイメージする部屋にするための色彩センスや家の構造を踏まえたインテリアの提案などが求められる。
そのため色彩検定や建築士などの資格も持っているインテリアコーディネーターが多い。
インテリアコーディネーターの試験では図面を作成し色鉛筆で彩色する試験も含まれる。
１次試験、２次試験とあり合格率は約２０％ほど。
１次試験はインテリア商品の知識、コンサルティング、見積もり、室内環境などに関する筆記試験で、２次試験は論文とプレゼンテーションとなっている。
お客様に納得していただけるような構想力や表現力が必要である。
店頭での接客にとどまらず、家を新築する場合などは実際に現地に赴いて打ち合わせすることもある。
専門職なので資格手当てを支給する企業も多い。

Posted by news | 2010年6月21日 03:34 | パーマリンク

日本語教師とは

昨今人気の職種の一つに日本語教師が挙げられます。
教員免許は必要ありませんが、日本語教育能力検定試験に合格している、大学で日本語教育を学んでいたなどいずれかの条件に１つでも当てはまる人を募集対象としている場合があります。
日本語教育能力検定試験は札幌・東京・名古屋・大阪・広島・福岡で実施されており、受験料は10600円、毎年６月上旬～７月中旬に試験が行われています。
日本語教師の活躍する場所は日本国内の日本語学校から海外の日本語学校まで幅広く、特にアジア圏での需要が高まっています。
日本語を学習する外国人は世界で２００万人以上いるといわれています。

日本語教師の選考基準に模擬授業を設ける所もあるので、青年海外協力隊などのボランティアで経験を積み、面接時のアピールポイントにする方法もあります。
筆記試験の勉強だけでは得られないスキルを模擬授業で会得してもらおうとカリキュラムに組み込む専門学校がほとんどです。
いざ教壇に立ち人に教えるという時に専門学校での経験が活きてくるはずです。
年齢制限はないので、定年退職後に日本語教師として新たな道を歩む人もいます。

「Brush　Up学び」サイトの調査によると非常勤の日本語教師の収入は時給1,500～8,000円となっています。

Posted by news | 2010年2月20日 03:24 | パーマリンク

建築士とは

建築士とは、総称して、一級建築士、二級建築士及び木造建築士の資格を有して建築物の設計、工事監理等を行う技術者をいいます。
取り扱う建物は一戸建てから高層ビルまで、全ての建築物に携わります。
設計、工事監理を行い、さらに快適に暮らせるような合理的なデザインをする感性も求められます。就職先は建築事務所が大半です。

一級建築士は二級建築士、建築設備士として実務経験を4年以上有する者に受験資格が与えられます。
一級建築士、二級建築士ともに学科と設計製図２つの試験を年１回受けます。
受験地は全国47都道府県で実施されます。

一級建築士の学科試験合格率はWikipediaによると平成18年が10％、平成19年が11.3％、平成20年が15.1％と狭き門となっています。
一方、ニ級建築士の学科試験合格率は平成18年が37.3％、平成19年が31.9％、平成20年が37.5％となっています。

一級建築士と二級建築士の業務内容には建築物の規模による制限があり、延べ面積が500平方m未満のもの、高さが13mまたは軒の高さが9mを超えないものを二級建築士
の範疇とし、それを超える規模の設計は一級建築士が担っています。

Posted by news | 2010年1月21日 02:21 | パーマリンク

旅行業務取扱管理者とは

他業種と違って娯楽のために有給を取得しやすい旅行業界。
国内外のツアーに同行したり、旅行企画を立案したりとエンターテインメント性が高い分、競争率の高いお仕事です。
10名以上いる営業所では旅行業務取扱管理者を2名以上雇用することが求められていますので、旅行業務取扱管理者の資格があれば圧倒的に有利です。
旅行業務取扱管理者には２種類の資格があり、国内の旅行業務のみ取り扱える国内旅行業務取扱管理者と、国内と海外の両方の旅行業務を取り扱える総合旅行業務取扱管理者です。

国内旅行業務取扱管理者、総合旅行業務取扱管理者ともに年１回試験が行われます。
全国8箇所で実施され、受験料は国内旅行業務取扱管理者が5800円、総合旅行業務取扱管理者が6,500円です。
試験内容は国内旅行業務取扱管理者が、旅行業法及びこれに基づく命令 、旅行業約款、運送約款及び宿泊約款、JR・国内主要航空会社・旅館などの運賃料金計算、国内観光地理、、出入国管理法令、英語など。国内旅行業務取扱管理者と総合旅行業務取扱管理者は出題範囲は同じだが、問題は異なります。

Posted by news | 2010年1月21日 02:20 | パーマリンク

医療事務とは

レセプト（診療報酬明細書）の作成が主な仕事。
そのほか受付、カルテの管理、患者の呼び出しなど。

診療報酬明細書の作成とは、患者が加入している社会保険又は国民健康保険に請求する業務のこと。
健康保険に加入していれば患者の医療費は3割で済み、残りの7割を国に請求する。
その請求に必要な書類を作成するのがレセプトとなる。
そして請求内容に誤りがないかを確認する機関である「国民保険団体連合会」に明細書を提出する。

カルテの管理とは診察や治療記録をカルテから読み取りそれをコンピューターに入力すること。
会計時には患者によって異なる医療費の負担額に気をつけて対応しなければならない。

座ったままの業務がほとんどなので、体力を必要とせず長く続けている人が多い。
年齢制限も厳しくなく、復帰しやすい仕事である。

医療事務技能審査試験は１級と２級に分かれている。
１級は年３回、２級は毎月試験が行われ、試験料は6500円。
試験内容は、患者接遇・院内コミュニケーションに関する記述50分、医療事務一般知識（択一式）60分、診療報酬請求事務 明細書点検70分の全部で3時間。

Posted by news | 2009年12月13日 16:33 | パーマリンク

歯科衛生士とは

主な業務は歯垢・歯石の除去。
正しい歯みがきの指導や虫歯予防のための薬剤塗布も行う。
全て歯科医師の指導のもとに行い、器具の受け渡しなど治療を円滑に進める役割も持つ。
ほかには受付や診療の記録などの事務的な仕事もあり、歯科診療全般にかかわる仕事である。

2006年の改正介護保険法で、寝たきりの患者や障害者の家に訪問し代わりに歯磨きをしたり、ホワイトニング、口腔年齢の測定なども行うようになった。

歯科衛生士になるには高校卒業後、国で定められた歯科衛生士教育機関育で３年間の課程を修了したのち、歯科衛生士の国家試験に合格することが必要。

ここ数年の国家試験の合格率は95％以上で比較的取得しやすい資格といえる。
出産などで一時職場を退いても、国家資格を有しているため再就職は有利である。
職場は歯科医院だけでなく、福祉施設、保健福祉センターなど活躍の場は広がっている。

Posted by news | 2009年12月13日 15:49 | パーマリンク

公認会計士とは

公認会計士は監査、会計、税務、コンサルティングなど仕事内容は多岐にわたります。

企業の財務諸表に関する適正性を証明する監査業務は公認会計士のみに与えられた業務です。

監査業務とは、会社が作成した損益計算書や貸借対照表等の財務諸表について、会社とは独立した第三者である公認会計士が、適正であるか意見を述べる業務です。

税務業務とは、税務書類の作成や税務申告の代理および税務に関する相談等の業務をいいます。そもそも、税務業務は、本来税理士の仕事とされていますが、公認会計士は、無試験で税理士・行政書士の登録ができるため、税理士としての税務業務を行えます。

公認会計士になるためには監査事務所に見習いとして就職し資格試験を合格して監査士になることが典型的でしたが最近は監査業務の延長としてのコンサルティング業が会計士の業務に大きな割合を占めるようになってきました。実際に世界四大会計事務所の業務収入の内訳を見てみると監査収入が三分の一ほどで残りの三分の二は企業相手のコンサルティングから得られています。

公認会計士の内訳は、東京地区が圧倒的に多く、全国の60％を超えています。近畿地区と東海地区をあわせると85％を超えています。これは、監査業務が大企業を対象としているため、公認会計士の活動地域も大都市に集中しています。

公認会計士の数はまだまだ少ないため政府は2018年までに公認会計士を5万人にまで増員させようと目標に掲げています。

Posted by news | 2009年10月18日 00:16 | パーマリンク

行政書士とは

行政書士は、行政書士法に基づく国家資格で、他人の依頼を受け報酬を得て、役所に提出する許認可等の申請書類の作成並びに提出手続代理、遺言書等の権利義務、事実証明及び契約書の作成等を行います。

行政書士が業として作成できる官公署提出書類及び権利義務関係文書の範囲は一定範囲に限定されています。債務整理・交通事故・離婚等の法律事件や、会社設立や不動産についての相続等の登記関連業務、派遣労働者の許認可申請、ほぼ全ての税務申告等を行うことは法律違反となります。
しかし、不動産取得税や事業所税に関する申告などの一部税理士業務を行うことができる他、印紙税などの税理士業務とされていない税務手続を行うことができます。
そのほかに従来は弁理士の独占業務であった産業財産権に関する手続きも近年の弁理士法改正によって、その手続きの一部が行政書士との共管業務となりました。

試験は11月第2日曜日に、都道府県知事が財団法人行政書士試験研究センターに委託して全国47都道府県で行われます。
試験科目は、業務に関する法令として憲法、民法、行政法、商法、基礎法学があり、業務に関する一般知識として政治・経済・社会、情報通信・個人情報保護、文章理解がある。また平成17年度まで試験科目であった行政書士法、戸籍法、住民基本台帳法、労働法、税法等も一般知識として出題される可能性があります。
合格基準は、全体で60％以上だが平成15年度以降の合格率は2.9%、平成16年度5.3%、平成17年度2.6%、平成18年度4.8%、平成19年度は8.6%と極めて合格率の低い試験となっています。

試験合格までの期間は、法律の純粋未習者で3年から4年、司法試験受験者で1年以内が目安となっています。受験者数は平成11年度まで4万人程度で安定していたが、『カバチタレ!』の影響で受験者は9万人程度まで増えました。

Posted by news | 2009年10月17日 23:52 | パーマリンク

ファイナンシャルプランナーとは

ファイナンシャル・プランナーは、個人的な資産運用・金融に関する総合的なアドバイスをする職業です。顧客である個人から、収入・借り入れ・家族構成・資産などの情報の提供を受け、それを基に住居・教育・老後など将来のライフプランニングに即した資金計画、投資等のプランを立案し、その実施を援助する業務です。

日本においては、FPとなるために認められている公的資格は、1～3級ファイナンシャル・プランニング技能士です。
平成15年にはFP技能士として国家資格化されました。
注意すべき点はファイナンシャルプランナーは国家資格と協会認定資格があり、認定団体も２つに分かれています。
AFP（Affiliated Financial Planner）・CFP（Certified Financial Planner）は日本FP協会が認定する資格です。

ファイナンシャル・プランナーは主に2種類の系統に分かれます。銀行、信託銀行、郵便局、証券会社、生命保険会社、損害保険会社等の金融機関や、不動産仲介・分譲会社に勤務する「企業系FP(インハウスFP)」と、自ら事務所を持ち独立自営する「独立系FP」の2つの系統です。

顧客の相談以外にも企業の社員を対象としたセミナーや雑誌等の原稿料で稼いでいる人もいます。 マネー雑誌を開いてみればファイナンシャルプランナーが執筆しているコーナーがあるはずです。

ファイナンシャルプランナー試験は年3回、CFP試験は年2回行われます。
実技試験内容は個人資産相談業務、中小事業主資産相談業務、生保顧客資産相談業務、損保顧客資産相談業務に分かれ、各項目についてファイナンシャル・プランニング、問題の分析・解決策の検討をします。

Posted by news | 2009年10月17日 23:15 | パーマリンク